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“How to see”を忘れた”How to use”の危険性、ナチズムやISISから学ぶこと

 

“Philosophy is the study of general and fundamental problems concerning matters such as existence, knowledge, values, reason, mind, and language.”

(哲学とは、存在、知識、価値、事由、心、そして言語など、一般的で根源的な課題について学習することを意味している)
 
― Gilles Deleuze, Felix Guattari著 – What is philosophyより

「実用」偏重の ”How to use” 型教育へ

 今、学校教育で、大きな過ちが起きようとしています。
 社会の進化に伴って、小学生からプログラミングを習い、英語を学習するという方針にさほど異論を唱える人はいないはずです。私も、今までの文法と読解中心の英語教育には強い疑問をもってきました。それだけに、コミュニケーションのできる英語を教えることは全面的に支持したいと思っています。また、これからの時代についていける人材を育てるためにも、子供の頃からコンピュータ環境に馴染むことも大切かと思います。
 ただ、こうした教育は“How to use”型教育であることを、我々は知っておく必要があります。そして、そうした教育に比重を置く分だけ、もう一方の“How to see”型教育に対しても、重きを置くようにしなければならないと思うのです。
しかし、現実に社会が求めているのは、“How to use” つまり「いかに使うか」という技能を持った人々です。教育現場も例外ではありません。
 
 ここで改めて、“How to use”“How to see”とは何か、ということを解説します。
 スマートフォン(以下、スマホ)を例にとりましょう。スマホにソフトウエアをダウンロードし、様々な人々とコミュニケーションをしたり、データを蓄積したり、楽しんだりすることは、今では誰もがしていることです。このスマホの使い方が“How to use”の一例に他なりません。
 それに対して、こうしたスマホ社会や今後のネット社会、さらにはAI等の進化をどのように捉え、それが人々の生活やものの考え方にいかなる影響を与えてゆくかというテーマをじっくりと見つめることが、“How to see”ということになります。
 今、教育界全体が「実用」を重んじる教育へと変化しつつあります。“How to see”へのアプローチがないままに、“How to use”が強調されようとしているのです。
具体的に言えば、教育現場に英語やコンピュータに関する科目が増えた分だけ、人文科学への比重が軽減されようとしているのです。
 
 例えば、大学教育でみるならば、今ドイツ文学やフランス文学といった学部は、後継者が少なく存亡の危機にあるといわれています。文学を学ぶ人そのものが減少傾向にあるのです。欧米のものの考え方の原点となる、ギリシャ哲学やドイツ哲学なども例外ではありません。そもそも、子供達がじっくりと本を読む機会自体が、少なくなりつつあるようです。Heavy contents つまり、重厚な書籍を時間をかけて熟読し、多面的にものを見つめ、時には社会の常識をも疑ってゆくような思索の訓練が、おろそかになりつつあるのです。問題は深刻で、こうしたアプローチを教育現場で実践するノウハウ自体が、教師の間で枯渇しつつあるのです。
 

目まぐるしい産業の変化、追いつけない人々の意識変革

 ではなぜ、この問題の指摘が必要かということについて解説します。
 この20年間、世界の産業、そして技術は飛躍的に進歩しました。その変化の激しさは、過去に例を見ないものだといっても過言ではありません。私の場合、子供の頃は学校にも家にもキーボードすらなく、全ては手書きの世界でした。それが成人して会社に入り、次第にコピーマシンにファックス、そしてワープロが導入されはじめます。その後、瞬く間にパソコンがお目見えし、メール社会となり、さらには携帯電話が普及する中で、ネットへの知識がなければ何もできなくなりました。
 ところが、そうしたことも既に過去のこととなり、クラウドなどネット上での様々なソリューションが登場し、AIにおいても我々が子供の頃はSFの世界だったことが現実になろうとしています。これらすべてが、最近30年で変化したことなのです。
 
 歴史を振り返りましょう。まず、誰かが新しい製品を発明します。そして、その発明に従って、ライフスタイルが変化しはじめてから、人々は意識をそれに合わせ変革させてゆくのです。さらに、社会制度そのものがその変化を追いかけます。例えば、蒸気機関が発明されたのが1769年のことです。この発明を契機に、先進国では工業技術が飛躍的に進歩し、生産力が向上します。その結果、都市に労働力が集まるようになり、社会構造そのものが変化をはじめました。このように、何かが発明され、社会構造が変化し、それに社会そのもの、さらには人間そのものがしっかりと対応できるようになるには、50年から、時には200年の年月が必要なのです。
 ところが、現在は、蒸気機関の発明に匹敵するような変化が、5年ごとに起きています。人々は消化不良のまま、自らが抱える不安や苛立ちの原因も理解できないままに、新たな商品やシステムへの対応を余儀なくされているのです。
 その結果、“How to see”がなされないまま、“How to use”に特化した技能者だけが珍重されるという、奇妙な現象が生まれているのです。
 
 こうした社会現象は、歴史上過去にはないことです。
 蒸気機関が発明され、資本主義社会が成熟するまでに200年かかりました。蒸気機関がお目見えしたのち、人々は新たな生産社会に適応できず、最初に大企業、大資本と労働者との対立が起こりました。また、そうした変化に対応できない帝政や王政といった旧政治体制への批判も集中し、蒸気機関の発明から150年後、ついにロシアでは社会主義革命が起こりました。その波は中国やベトナム、東ヨーロッパなどに飛び火します。そうした紆余曲折を経て、社会主義を反面教師とした資本主義社会ができあがったのは、ほんの少し前のことだったのです。その過程での消化不良が、ナチズムや日本での軍国主義の伸長といった悲劇にもつながりました。
 では現在、通信のみならず、人々の生活のありとあらゆるところで、これだけ多くの変化が起こりつつある中で、我々は未来をどのように予測できるのでしょうか。蒸気機関が発明されてからの変化と同様に、150年後には今の我々には想像もできない社会システムの中で、人類は生活をしているのでしょうか。民主主義は、そして資本主義は継続できるのでしょうか。あるいは、新たな技術を消化できないままに、ネット世界の影響を受け、中東で一時急速に拡大したISISのような原理主義の脅威に、これからも晒されるのでしょうか。そうした不透明な未来の中で、人権は守られてゆくのでしょうか。
 

求められる「哲学」追求の”How to see”型人材育成

 今、世の中の進化のペースが早まる中で、人々の心の中でその変化とどう折り合いをつけてゆくかという「哲学」が、そのペースに追いつけずにいるのです。さらにそうした“How to see”を地道に追求する人材が、極度に不足しつつあるのです。
 医学でいうならば、心臓の専門、関節の専門など、各分野での専門性が高まり、技術が進歩する一方、体全体、さらには体と心のバランスを鳥瞰しながら人を診察する医師が不足していることと同じ現象が、社会のありとあらゆるところで起きているのです。
 
 哲学者、文学者は、日常と乖離した特殊な世界に生きる者ではなく、我々の日常で起きている全ての事柄を見極める、“How to see”のスペシャリストということになります。
 教育現場で、こうした人材育成の作業、さらには人材開発への投資が、今ほど必要とされている時はないように思われるのです。
 

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『なぜ「偏差値50の公立高校」が世界のトップ大学から注目されるようになったのか!?』日野田直彦 (著) なぜ「偏差値50の公立高校」が世界のトップ大学から注目されるようになったのか!?』 日野田直彦 (著)

著者日野田直彦は、大阪府で始まった校長の民間公募制で、当時36歳で全国最年少の校長として箕面高校に赴任、4年間の学校経営で数々の実績を出しました。地域四番手だった学校を世界に通用するまでにし、海外トップ大学への進学実績日本一を短期間で達成するなどの大改革はどうやってなし得たのか、その手腕がこの本であきらかに。変化の激しい時代に対応し世界に貢献できる人材を育成するための教育改善と、同時に教師の働き方改革も実践したノウハウを公開します。

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朝鮮半島の雪解けムードの背景の『思想』と『運用』

“North and South Korea teams unite at table tennis at world championships”

(卓球世界選手権で韓国と北朝鮮は一つのチームに)
CNNより

朝鮮半島の統一という理想と、そこに至る運用との間で日本は今翻弄されています。こと、朝鮮半島の問題に限らず、思想(あるいは理想)とその運用(Basic idea and its application)。これは世界情勢や歴史を考える上で常に念頭におかなければならないテーマなのです。
 
一つの例を挙げてみます。
マルクスエンゲルスの説いた共産主義。それは市民革命を経て資本主義経済が浸透したことによる、新たな貧富の差や社会的不公正に対して、労働者の権利を階級闘争というテーマで理論化した思想といえます。
この共産主義という思想を実際の国家運営に「運用」したのが1917年に革命を経て成立したソ連でした。その後中国など多くの国が独自に「運用」を行いました。
課題は、思想が運用される過程で、様々に変質することです。集団や国家といった組織の制度化に取り入れられ、権力や利害によって時とともに腐敗するのです。共産主義、あるいは社会主義はソ連の中でスターリンの独裁体制を生み出し、その過程で制度にそぐわないとされる人々が多数殺戮されました。
 
このスターリン型の運用を引き継いだのが北朝鮮でした。
北朝鮮は、冷戦の中で、社会主義の運用方法をめぐって対立した中国とソ連との間に置かれるなか、自らの体制を維持するため、「主体思想」という新たな「思想」をスローガンとして掲げました。
自立して、自らの責任で社会主義的な理想を貫こうというのが、主体思想のテーゼでした。この運用にあたって、北朝鮮は当時の指導者であった金日成の独裁体制を確立し、その権力が世襲されて現在にいたっています。
 
もちろん、思想と運用のテーマは、共産主義だけのことではありません。それは、人類の歴史がはじまってこのかた、常に我々の生活に影響を与えてきました。キリストの出現とその後のローマカトリックによるその宗教観の運用のように、世界の主だった宗教も思想と運用の過程を経て、現在に至っています。その典型的な事例といわれるイスラム国家は、イスラム教という思想を制度の中で「運用」する国家です。
 
この宗教や思想が政治の中で運用されることの危険性に気づいたのが、近代ヨーロッパの哲学者たちでした。彼らの唱えた政治と宗教の分離、特定の思想による独裁を排除するための民主主義の力学など、思想とその運用がうみだした長年の弊害を教訓として編み出されたのが民主主義という制度なのです。
 
しかし、皮肉なことに、民主主義も一つの思想です。
イギリスで民主化を求めた最初の革命がおきたあと、アメリカの独立革命フランス革命と、その思想が受け継がれました。
しかし、その思想によってそれぞれの国家が自らの利益の追求に走ったとき、「民主主義」、「自由」、「平等」という思想が世界戦略の駆け引きの中で運用されたのです。イギリスやフランスはアジアやアフリカを席巻し、アメリカは戦後資本主義の旗手としてその運用のために世界各地を傘下におきました。現在この民主主義の「運用」に反発し、対抗しているのが中国であり、ロシアというわけです。
世界は、まさに思想の「運用」からうまれる確執と妥協の反復、作用と反作用によって動いてきたのです。
 
では、日本はどうだったでしょう。第二次世界体制以前、日本はこうした列強の「運用」に対して、自らの伝統や古来の風習を「思想」として打ち立て、それを運用しました。その過程で、自らの立場を強化するために朝鮮半島を植民地にし、中国に進出した結果、欧米と対立し、敗北します。
 
皮肉なことに、今回北朝鮮と韓国との雪解けのムードの中で、日本は蚊帳の外に置かれているように思われます。実は、北朝鮮の思想である「主体思想」は韓国の世論の中にも少なからぬ影響をもっているのです。太平洋戦争の結果日本はドイツのような分断国家とならず、朝鮮半島が分断されたという過去をみたときに、少なくとも建前の上では韓国と北朝鮮とのイニシアチブ initiative による統一が望まれているというわけです。
 
しかし、この思想の運用は矛盾をはらんでいます。それは分断された二つの国家に利権を持つ大国の存在です。北朝鮮にとっての中国。軍隊の駐留まで許している韓国にとってのアメリカ。そして韓国とのみ平和条約を結び、戦後の経済交流を進めつつ、韓国と二人三脚でアメリカ軍を駐留させている日本など、利害がねじれているのです。
しかも、このねじれへの反発が、ときとして、韓国内の反日感情、反米感情にも飛び火します。運用の確執と妥協という舵取りを、朝鮮半島の和平という理想とどのように合わせてゆくかは一筋縄ではいかない課題です。
当然、今後も関係する国々から日本へも微妙な外交メッセージが送られてくるはずです。実は、日本は今回の卓球の世界選手権での出来事にしろ、要人や文化人の招待にせよ、こうした微妙なメッセージをデリケートに捉えて、運用することが苦手です。というのも、日本人はともすれば建前や原則に固執しがちな国民性があるからです。
 
とはいえ、朝鮮半島での動きでの思想と運用の課題を、どう器用に乗り越えてゆくか、今日本は試されているのです。
 

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アジアの人々と働くこと

『なぜ銀座のデパートはアジア系スタッフだけで最高のおもてなしを実現できるのか!?』千葉祐大 (著者)なぜ銀座のデパートはアジア系スタッフだけで最高のおもてなしを実現できるのか!?』千葉祐大 (著者)
価値観の違うメンバーを戦力化するための17のルール!
訪日外国人の数が、毎年過去最高を記録している現在の日本。お客さまが外国人であれば、接客する側も言葉や文化を理解している同国人のほうがいいと考えるのは当然のこと。
しかし、「はたして外国人に、日本人と同じレベルのおもてなしを実践することができるのか」「どうやって、外国人におもてなしの教育をすればいいのか」と、懸念や疑問を持つ現場関係者が多いのも事実です。
本書は、外国人とりわけアジア系人材を、おもてなし提供者として育成する教育方法について、銀座のデパートで実際に行われている事例を取り上げながら、詳しく解説します。

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