タグ別アーカイブ: ポピュリズム

アラバマ州での中絶規制法案可決の背景にある脅威とは

Chris Aluka Berry/Reuters

“Most of the US state laws banning or severely restricting access to abortions have been voted on by male politicians. Should men have the right to rule on an issue that impacts women so intimately?”

(アメリカでの人工妊娠中絶を厳しく取り締まる法律に賛成する政治家のほとんどが男性。女性の人権に関わる問題を男性がコントロールする権利があるのだろうか?)
― BBCより

人工妊娠中絶は殺人か、女性の権利か

 アメリカ南部のアラバマ州で人工妊娠中絶を厳しく制限し、違反した者には刑事責任を課す法律が可決されました。このニュースは日本ではさほど大きく取り上げられていませんが、アメリカのみならず、欧米社会に強い衝撃を与えているニュースといっても過言ではありません。
 
 アメリカでは、人工妊娠中絶は殺人と同じく罪深い行為であると主張する人々が多くいます。彼らはキリスト教的な意識が強く、その宗旨に照らし、胎児の命も人の命として、中絶に強く反対(pro-life)するのです。
 それに対して、当然のことながら、子供を産むか産まないかを選択する権利(pro-choice)は女性にあるとして、中絶は守られなければならない女性の人権であるという人々も多くいます。彼らは、性的な差別を撤廃する上からも、中絶を選択する権利の必要性を訴えます。
 今回のヘッドラインのように、女性の体や人権に関する問題に男性が介入するべきかという議論も世界中で巻き起こっています。
 そうした議論の中で、アラバマ州でほとんどのケースにおいて人工妊娠中絶を違法とする法律が可決されたのです。
 ほとんどのケースとはどのような場合でしょうか。例えば、経済的に子供を養育できないケース、レイプやそれに近い行為で女性が妊娠したケースなどが「ほとんどのケース」に含まれるのです。
 
 この意識の対立は、ある意味でトランプ政権の誕生などによって分断されるアメリカ人の状況を象徴したものであると言えましょう。
 さすがのトランプ大統領も、中絶そのものには批判的である立場を強調した上で、レイプや女性の体に健康上大きなリスクがある場合の中絶は例外だとしています。しかし、彼にとって、こうした法律を支持する有権者こそが大切な支持者であることには変わりありません。
 

アメリカの「政教分離」が抱える矛盾

 ここで前回に続いて、こうした法律が通るアメリカの社会と政治についてメスを入れてみます。すると、そこには世界に共通した近代国家の制度がもつ矛盾が見えてきます。
 それは、「政教分離」という民主主義国家の根本に潜むリスクです。
 
 人類は、歴史上長きにわたって神を権威として、そこに政治権力を結びつけてきました。これは、為政者にとっては人々を支配する上で極めて便利な制度でした。しかし、そのことによって、宗教が異なる者同士が覇権を争い、戦争や抑圧で多くの人の血が流されてきたことは周知の事実です。
 そこで、近代国家は政治権力と宗教的な権威とを分離し、国家の中で人々の信教の自由を保障することで、国民の人権を保護する仕組みを作ってきたのです。
 
 アメリカは、ヨーロッパでの宗教的な抑圧から逃れてきた人々によって建国されました。従って、本来政教分離の発想はアメリカ人にとって最も大切な価値観だったはずです。
 その価値観は、自らの信仰の自由を保障してもらうものに他なりません。前回、トランプ政権の支持母体となった福音派について解説した時にも触れましたが、信教の自由を求めてアメリカに移住してきた人々の宗教的価値観、そして道徳観が、現在のアメリカ人の意識の土台となっているわけです。
 しかし皮肉なことに、彼らが自らの道徳を多数派の道徳として主張し始めたときに、彼らとは異なった宗教観や道徳観を持った人々を排斥し始めたのです。そして、その排他的な意識が、アラバマ州での中絶禁止法の制定などへと繋がっていったのです。つまり、これはある種の新たな宗教戦争なのです。
 
 我々は、投票行動や立法への考え方などを左右する価値観のルーツが、実は宗教的価値観に起因しているという事実をしっかりと認識しなければなりません。つまり、宗教観の違いは、人々が政治的な判断をするときの価値観に直結しているのです。このことは、政教分離という近代民主主義の制度が抱える矛盾に他なりません。この矛盾を利用し人々を煽動する政治的発想こそが、ポピュリズムなのです。
 異なる価値観を尊重し、多様性を擁護することで民主主義を維持しようという建前の陰にある落とし穴が、現在新しい保守主義の動きと融合して、新たな政教一致への道標をつくっているというわけです。
 

問われる「政教分離」の本質と多様性の尊重

 アラバマ州で可決された中絶規制の法案は、この政教一致に繋がる新たな脅威とも言えそうです。この政教一致の脅威は、人々が自らの価値観と宗教観とを客観的に意識できず、それを他者に押し付けることから生まれる脅威です。しかも、多くの人がこのことが民主主義そのものへの脅威であることに気付いていないことが課題なのです。
 従って、これはアラバマ州だけの、さらにはアメリカだけの問題ではありません。これは、日本を含む世界中の人々が考えなければならないテーマに繋がっているのです。民主主義、そして近代国家の仕組みとは何か、というテーマを冷静に見つめ直さなければならないのです。
 
 なぜ、政教分離が行われてきたのか。さらに、政教分離と多様性の尊重という考え方の本質は何なのか。
 他者の価値観と自らの価値観の違いを受け入れるには、自らがどのような立ち位置で物事を判断しなければならないのか。
 こうした重要なテーマを突き付けられたのが、今回のアラバマでの中絶規制法案の可決だったのです。

* * *

『アメリカ史 / A Short History of America』西海コエン (著)アメリカ史 / A Short History of America』西海コエン (著)
アメリカの歴史を読めば、アメリカのことがわかります。そして、アメリカの文化や価値観、そして彼らが大切にしている思いがわかります。英語を勉強して、アメリカ人と会話をするとき、彼らが何を考え、何をどのように判断して語りかけてくるのか、その背景がわかります。本書は、たんに歴史の事実を知るのではなく、今を生きるアメリカ人を知り、そして交流するためにぜひ目を通していただきたい一冊です。

山久瀬洋二の活動とサービス・お問い合わせ

識字率の高さを誇るには

Japan Literacy–
Literacy: definition: age 15 and over can read and write
total population: 99%
male: 99%
female: 99% (2002)

日本の識字率-定義(15歳以上で読み書きができる者)、全人口の99%、うち男性99%、女性99%(女性は2002年の統計)
 
-CIA World Factbook より

為政者による文字の独占と情報の操作

 ここに記された統計資料をみて、皆さんはどのように感じるでしょうか。
 いつの時代にも、為政者にとって最も都合の良いことは、情報をコントロールできることです。ネット時代になって、多くの為政者は嘆きます。どんなに情報をコントロールしようとしても、ネットによって様々なことがすぐに拡散してしまうと。しかし、人々は思います。ネットを利用することで、為政者はより情報を簡単に操作できるようになると。
 
 このどちらも真実です。為政者になるためには、選挙で勝って権力を握るか、現在の価値観に従って、官僚機構を登りつめ、そうした政治家をコントロールするかといった方法しかありません。どちらの道を選んだとしても、彼らが情報をしっかりコントロールでき、例えそれが虚構であっても、人々に恐怖や悦楽の媚薬を流布し続ければ、彼らはその地位にとどまることができるというわけです。
 
 情報を牛耳るための最も簡単な方法は、文字情報を独占することです。
 江戸時代を例にとります。江戸時代、日本は意外と識字率が高かったという人もいますが、それを証明できる具体的な根拠はありません。ただ、武士と町人が多く集まる江戸や大阪といった都市部と、地方とでは識字率に大きな差異があったはずです。さらに、男性と女性との間でも違いがあったことは推察できます。
 

受け手が考えるべきは流れる情報の量と質

 では、現代はどうなのでしょうか。確かに、日本の識字率は過去に比べて大幅に改善され、世界のトップレベルであることは事実です。しかし、文字を読めることと、現象や事象を分析し、批判する能力とは異なります。分析力、批判力の根本は、いかに情報が間断なく流通しているかということと大きく関係します。
 
 江戸時代、江戸の日本橋という限定した地域では、確かに識字率は8割を超えていたかもしれません。しかし、日本経済の中心であった日本橋にあっても、海外からの情報は殆ど入って来なかったのが鎖国時代の現実です。
 ですから、識字率は高くても、科学技術、社会制度はさほど発展しませんでした。逆に識字率が高い分だけ、「お上」は文字によって庶民をうまくコントロールできたのかもしれません。
 
 つまり、為政者にとっては、文字情報の伝達力を独占できれば最も都合が良いのですが、仮にそれが難しい場合、識字率が高いものの、情報の流通の風通しが悪ければ、実に都合よく社会を誘導できるというわけです。
 従って、現在の日本においても、日本語での識字率の高さだけを誇ってみても意味のないことがわかってきます。海外からの情報をどれだけバイアスなく受け取れるか。少なくとも、英語で発信される海外の情報にどれだけの人が直に接しているかという視点も重要なのです。
 
 80年代から90年代、日本は世界第二位の経済大国であると自負していました。そして、その地位を中国に奪われたとき、多くの日本人は心の中で思いました。中国には言論の自由もなければ、一部の富裕層を除けば大多数は貧困に苦しんでいると。質という面では日本の方がはるかに上なのだと。
 実は、GDPにおいて中国に日本が追い抜かれるまで、欧米の識者はそれと似たような批判を、GDPの高さを誇っていた日本人に向けていました。それはほんの30年前のことでした。実は、識字率と同様にGDPによる国の評価にも、こうしたトリックがあることを我々は知っておくべきです。
 
 確かに、日本は中国よりも言論の自由はあるでしょう。しかし、よく考えてみましょう。日本人は目に見えない言論統制に翻弄されていないでしょうか。英語力の低さ、海外とのコミュニケーション力の瑕疵によって、情報が日本に届いたときには、日本人にとって心地良いように変質されたり、選別されたりしていないでしょうか。ここのところを我々は真剣に考えるべきかもしれません。
 

「事実」に翻弄される時代、日本人はどうするか

 事実が何か、何が良いことで悪いことかといった情報は、あくまでも相対的なものです。江戸時代に事実であると思われていたことが、現在では荒唐無稽なものだという事例はいくらでもあるでしょう。また、中世には罪悪であると断罪されたことが、現在では人間の当然の権利として大切にされている事例も無数にあるはずです。従って、現代人が当然と思っていることも、未来には変化してゆくことは当然起こりうることなのです。
 
 現在最も危険なことは、溢れる情報の質の良し悪しを判断すること自体が困難な時代に、我々が生きているという現実です。相対的な事柄を絶対的な事柄に置き換えて、それをさも当然であるかのごとくネットで配信し、誘導し、ポピュリズムを煽ることも簡単にできる時代に生きているということを意識する必要があるのです。
 日本人もそうした意味では見事に言論統制されているのかもしれません。決して識字率やGDP、そして表面的な教育レベルだけで、我々の社会の質そのものを評価し、比較してはいけないのです。
 
 もちろん、このことは日本だけに言えることではありません。世界中で人類はこうした表面上「事実」といわれている事柄に翻弄されています。
少なくとも、我々にとって身近な日本という国の中においては、人々がこうした課題に真摯でありたいと思うのです。
 

* * *

『 ネット時代の「取材学」: 真実を見抜き、他人とつながるコミュニケーション力の育て方』 藤井誠二 (著者) ネット時代の「取材学」: 真実を見抜き、他人とつながるコミュニケーション力の育て方』 藤井誠二 (著者)

人間関係が希薄になっているネット時代にこそ必要なコミュニケーション力を、「取材」のノウハウから学ぶ。
取材とは人とつながることであり、わかり合うことであり、通じ合うことです。言い換えれば取材のスキルには普遍性があり、メディア業界以外の日常でも「使える」ものなのです。ノンフィクションライターである著者が自らの取材経験を通じて身につけたコミュニケーション術をわかりやすく伝授します。津田大介氏との特別対談を収録!マスコミ志望の学生はもちろん、コミュニケーション能力を高めたい、全てのビジネスパーソン必読!

山久瀬洋二の活動とサービス・お問い合わせ

オバマ氏の南アフリカでの演説が語る空虚な現実

“Do you remember that feeling? It seemed as if the forces of progress were on the march, that they were inexorable. Each step he took, you felt this is the moment when the old structures of violence and repression and ancient hatreds that had so long stunted people’s lives and confined the human spirit – that all that was crumbling before our eyes.”

―みなさん、あの感覚を覚えていますか。みんなで歩いて勝ち取った止めることのできない流れ。彼が成し遂げた一つ一つのこと。それによって人々を絶望させ、人々の精神を押さえ込んできた古来以来の憎悪や抑圧、暴力の構造が、我々の目の前で崩壊しはじめたと思ったことを。
(オバマ氏の7月17日の演説より)

去る7月17日、南アフリカのヨハネスブルグで、ネルソン・マンデラ氏の生誕100年を祝う式典がありました。
ネルソン・マンデラが生まれたのは1918年。彼はアパルトヘイトの撤廃に生涯を捧げ、1964年から27年間にわたって、白人優越主義をモットーにしていた当時の政府によって拘束され、国家反逆罪で服役していたことでも知られています。彼が釈放されたのは1990年のことでした。
彼の最大の功績は、いうまでもなくその後大統領に選出され、人種差別を撤廃し、それまで支配層であった白人系の人々と、抑圧されていた黒人系の人々とが融和する社会造りを目指したことにあります。
一般的に、支配されていた層の人々が革命などによって制度が転覆されたとき、そこには人種や民族の憎悪が吹き出し、報復による流血も予想されます。マンデラ氏は、自らが国家の指導者になったとき、本人をも見舞った厳しい差別への報復を否定したのです。

非暴力の系譜に忍び寄るポピュリズムの影

7月17日の式典には、アメリカのオバマ前大統領が来賓として招かれ、講演を行いました。講演は1時間を有に越え、スピーチの原稿は5万字にもなるものでした。それは、久しぶりの、オバマ氏らしい、雄弁で説得力のある演説でした。
彼は、その講演において、その昔ガンジーがイギリスからの独立運動で示した、非暴力不服従のキャンペーンを念頭におきます。ガンジーが暴力的な報復に訴えず、独立後もヒンズー教徒とイスラム教徒との対立に心血を注いだことを前提に、ガンジーの思想がその後アメリカで同様の運動を展開し、アメリカで黒人への差別撤廃運動を行なったキング牧師に、さらに2013年に他界したマンデラ氏へと受け継がれてきたことを強調しました。
その上でオバマ氏は、そうした人種や民族の融和への試みが、無責任なポピュリズムによって踏みにじられようとしていると警告します。
 
マンデラ氏が大統領になったあとの南アフリカでは、長年人種差別を受けてきた黒人層の貧困や犯罪によって社会が大きく揺れました。また、南アフリカ同様に白人支配を撤廃してきた隣国ジンバブエでは、支配層による白人社会への報復が問題視されました。
こうした人種や民族の対立という試練は、今なお克服されていないのです。もちろん、アメリカも例外ではありません。そして、ガンジー亡き後、インドはイスラム教徒が多く住むパキスタンと分離され、分断された二つの国家間は今でも一触即発の緊張関係にあるのです。さらにインドでは、カースト制度は撤廃されたものの、もともと低い身分にいた人々への人権侵害が今なお社会の病巣として治癒されずにきています。
確かに、このように社会が揺れれば、それを安易に批判するポピュリズムが横行する原因ともなるはずです。ヨーロッパでも中東やアフリカからの移民に対し、それを排斥するべきだと訴える人々が政界にも進出してきていることは周知の事実です。
 
また、オバマ大統領などによって唱えられる自由と平等、そして人権擁護の理想が、単なるアメリカの価値の押し付けだとする批判があることも事実です。もともと移民を受け入れて成長したアメリカと、そうでない国々との間では事情も背景も大きくことなることは事実です。
ただ、日本を例にとってみるならば、明らかに今海外からの労働力を必要としているにもかかわらず、入国管理があまりにも排他的であることは否めない事実でしょう。我々も、アメリカやヨーロッパからの移民を受け入れ、その人々の人権の課題と取り組んでいた先例から、さらにはガンジーからキング牧師、そしてマンデラ氏へと至る多様性への受容の歴史から学ぶべきことは多くあるはずです。

「自由を求める潮流」の行き着いた先は

さて、話を元に戻しましょう。
ネルソン・マンデラが釈放されたのは1990年。それは、ベルリンの壁が崩壊し、冷戦構造が瓦解しはじめた翌年のことでした。
オバマ大統領は、当時を振り返り、いよいよ世界が人種の対立を乗り越えて、一つになろうとする強いうねりを肌で感じたことを強調します。
ベルリンの壁が崩壊したときとほぼ同じ頃、中国では天安門事件がおき、言論の自由を求めた若者が軍隊と警察の力で一掃されたことが世界に衝撃を与えました。権力の横暴に抗議する若者が戦車の前に立ちはだかる映像が、中国から世界に流れたことをよく覚えています。以来、中国はそうした新しい流れをせき止め、人権問題を軽視し、言論の自由を抑圧する国家の象徴として欧米が意識するようになったのです。
 
オバマ氏が今懐かしげに語る80年代終盤から90年代にかけて世界を見舞った「自由を求める強い潮流」を象徴した人物。それがネルソン・マンデラだったのです。
しかし、その後90年代にはいって間も無く、鉄のカーテンがなくなり、民主主義が導入されたはずの東ヨーロッパは内戦に苦しみます。旧ユーゴスラビアでは分断された国家同士の戦いが相次ぎ、その中でイスラム教徒への大量虐殺が行われました。また、ソ連崩壊後のロシアでの民族運動への強い弾圧など、オバマ大統領が肌で感じたという流れが淀み、行き場所を失い、人々を当惑の渦へと押し流し始めたのです。
そんなとき勃発したのが、2001年のアメリカでの同時多発テロだったのです。

マンデラが目指した社会は「幻」か

その後、世界は90年代初頭に人々が感じた未来に向けた強い流れは、単なる幻であったのではと思うようになりました。中東ではISISが恐怖を世界に撒き散らし、混乱の中で難民がヨーロッパに押し寄せます。中国では天安門事件などなかったかのように、経済成長による自信の陰で、言論統制がごく当然のごとく横行し、政府は少数民族の抗議にも強権をもって対処しています。
そして、日本をはじめ多くの持てる国の人々は、こうした変化に無関心です。
 
マンデラ氏の改革を目を輝かせてみていた人々にとって、そんな過去は一瞬の幻だったのでしょうか。オバマ氏の演説を聴きながら、そんな不安を持った人が少なからずいたのではと危惧するのは、私一人ではないはずです。

* * *

先人たちから学ぼう!

『Inspirational Proverbs and Sayings (心に響く英語のことわざ・名言100)』 レベッカ・ミルナー(著)Inspirational Proverbs and Sayings (心に響く英語のことわざ・名言100)』 レベッカ・ミルナー(著)
庶民の生活や知恵から出た社会常識を示す言葉。ビジネスやスポーツ選手の経験からくる事柄の本質をうまくとらえた言葉。そして人生の真実や機微を端的にまとめた先人の言葉。本書で集めた100の名言・ことわざは、現代の生活にも通じ、我々にその教訓や戒めを再認識させてくれるものばかり。100の言葉には意を汲んだ和訳つき。

 

山久瀬洋二の活動とサービス・お問い合わせ